私たちの想い
<PURPOSE>
障がいのあるなしにかかわらず
就労して働き続けることがあたりまえの社会にします
<VISION>
働きたくても働けない精神・発達障がいのある方が
働く喜びと自立可能な収入を得られる社会を目指します
<MISSION>
働きたくても働けない精神・発達障がいのある方が
就労するための就労支援の仕組みを作ります
<VALUE>
本人支援だけではなく本人・企業双方の視点をもった支援ができ
そのバランスがとれること
名誉会長挨拶
職業リハビリテーション学の第一人者 名誉会長 松為 信雄 |
平成30年4月からの精神障がい者の法定雇用率算入による障がい者雇用率の改定に伴って、企業の障がい者求人の増大、精神障がいや発達障がいの雇用労働市場への参入、継続的な職場定着支援、中小企業の雇用促進と定着支援など、障がい者雇用を取り巻く状況は大きく変化してゆきます。 こうした中にあって、障がいのある人の雇用支援を担う人材の需要は確実に増大するとともに、実際の活動に対する期待も高まって来ています。とりわけ、症状が固定しない障害特性のある精神障がいや著しい個人差のある発達障がいの人の雇用支援を担う人材は、企業や雇用分野のみならず、医療・保健・福祉・教育などのさまざまな場面で求められています。 (一社)精神・発達障害者就労支援専門職育成協会(以下、ES協会)は、こうした社会的な要求に応えて、特に、精神障がいや発達障がいの特性を十分に理解したうえで、効果的かつ継続的な雇用・就業支援を担う専門職を育成することを目指して設立されました。 ES協会は、障がいのある人たちがそうした将来展望を開くための支援を担う専門人材を育成します。 そのために、初任者(プロフェショナル)研修から始まり、上級者(エキスパート)に至るまで、講習、演習、実習など多様で階層的な研修プログラムを設けております。 私たちは、精神・発達障がいの人たちが自らの能力を活かし、企業で働く喜びを実感しつつ自立可能な収入を得て、心豊かな職業生活を送って頂きたいと願っています。働くことを手段として「人生の質」を探求して頂きたいと切望しています。 ひとりでも多くの人が、ES協会認定の精神・発達障がい者就労支援専門職として巣立って行かれることを希望します。 |
代表理事挨拶
350名以上の就労支援実績を持つ第一人者 代表理事 清澤 康伸 |
私はこれまで医療機関において、精神障がい者の就労支援モデルを立ち上げ、実行してきました。 就労支援を行っていく中で、行政、医療機関、地域の就労支援担当者など多くの方とお会いする機会を持たせていただきました。その中で一番多く聞かれる声が「精神障がい者の就労支援をやることになったが、どうしてよいか分からない。」という声です。 現在国内には様々な就労支援の研修がありますが、具体的な就労支援のやり方の研修はまだまだ少ないと感じており、これから就労支援を行なっていきたい方がきちんと就労支援ができるような研修が必要だと感じています。 また、就労支援を行う先である企業の担当者からは「就労支援者といってもみんなやっていることが違うので、どれが就労支援なのか分からない。」という話をよく聞きます。 これからの障がい者雇用は、それまでの身体・知的障がいの雇用シフトから精神・発達障がいの雇用シフトへ大きくシフトチェンジしていき、就労することだけではなく、就労していかに働き続けていくかという定着支援が、就労支援の中でも重要となってきます。 精神・発達障がい者の雇用促進には、上述の二つの課題を解消していくことが必要となるため、ES協会では、具体的な就労支援のやり方だけでなく、就労後の定着支援のやり方についてもお伝えいたします。 一人でも多くの就労を希望される精神・発達障がいをお持ちの方が働けるように、就労支援ができる人材として共に成長できる場づくりに向けて、新しい挑戦に取り組む所存です。 みなさまのご参加、お待ちしています。 |
理事挨拶
<25年の臨床看護/医療からの就労支援/企業における定着支援>の経験を合わせ持つ 理事 関根 理絵 |
私達が支えるべきは障がいのある方の未来であり、就労はその一部分でしかありません。 すぐ目の前の『就労』だけを見るのだけではなく、働き続けることを含めたその人の人生を見る必要があると思っています。 精神障がいのある方の場合には『体調の管理』、発達障がいのある方の場合には『特性への対処』など、それぞれの方の能力が向上することで、より生きやすい人生に変わっていく瞬間に立ち会ってきました。 経験上、支援者とのかかわりが障がいのある方の将来に大きな影響を与えていくことは分かっています。 あとは現実的な視点をもって支援者がスキルを持つことです。 私が過去に得た臨床経験と現在している定着支援を振り返ると、ご本人にとって一番重要なことはセルフケアをどれだけ身に着けているか・・・でした。ただし、ご本人がご自身の状況を把握できるようになるには始めの頃には第三者の協力が必要であることを強く感じています。 |